教育資金の考え方

こんにちは。フリーピースの古賀です。

FPに寄せられるご相談の中でも多いのが「教育資金」です。
子供の夢や希望を親/保護者として叶えてあげたい,そのお気持ちを実現するためにもライフプランニングと事前の資金計画が重要となります。
あらかじめ把握しておきたい費用やその準備となる選択肢について解説をしていきます。

走るこどもたち

1.進路による学費の目安

教育費において大きなウェイトを占めるのは、幼稚園から大学進学時にかかる学費です。
子供の進路は、もちろん親/保護者がコントロールできるものではありません。

これまでご相談頂いた多くのご家庭の共通点として「子供の望む進路を進ませてあげたい」という親心です。
しかし、現実には日々の生活費や住宅費,自身の老後についても準備が必要となります。進路によりどの程度の学費が必要となるのか目安を把握しておきましょう。

*幼稚園、小学校、中学校、高校すべて公立:約541万円
高校のみ私立、ほかは公立:約694万円
*幼稚園、小学校、中学校、高校すべて私立:約1,829万円

進路により大きな幅があることが分かります。
また大学費用については以下の通りです。

国公立大学539万円
私立大学文系730万円
私立大学理系826万円

幼稚園から大学まですべて公立進学となる最低限の学費で1,080万円、
すべて私立の学費は2,655万円必要となることが分かります。
また、海外留学や医学部・大学院進学となった場合にはさらに大きな教育資金準備が必要となります

これほど開きがあると、いくら「子供の望む進路を進ませてあげたい」と思っていても漠然とした準備では、その時になって不足が生じる可能性があります。
おおよその見通しを立て、進学タイミング毎に教育プランを見直すことが大事です。
目標額を把握して、その準備を進めていきましょう。

参考:
「平成30年度子供の学習費調査」|文部科学省
教育費負担の実態調査結果|日本政策金融公庫

2.教育資金準備方法の選定

教育資金に限った話ではありませんが、資金計画において肝となるのは「いくら」「いつまで」に必要なのか?です。

大学進学費用を30年後に準備できても意味がありません。
多くは18歳高校卒業に合わせて準備を進めていきます。
目標と期間を決めたその先で「どうやって」準備していくのか方法を決めていきます。主な教育資金準備の方法は以下の通りです。

*預金(貯金):定期預金、自動積立預金、一般財形など

安定した資産形成が可能です。ただし、低金利のため増えることは期待できません。またインフレリスクに対応できないなどデメリットもあります。

*保険:学資保険など

教育資金準備と併せて養育者の万一時に保険金を得て、子供の育英費用を確保できます。
ただし、現在加入中の生命保険、住宅ローンに付帯されている団体信用生命保険など保障が重複し無駄な保険料負担が発生してしまう可能性があります。
検討の際は、併せて保険の見直しを図りましょう。

*投資:ジュニアNISA、つみたてNISA、投資信託、株式など

お金に働いてもらい増えることが期待できます。インフレリスクにも対応できる可能性が高まります。ただし、やみくもに取り組んだ結果、元本保証がないため資産を目減りさせてしまうリスクが伴います。リスクとリターンについて理解を深める必要があります。

それぞれの方法に優劣はありません。これらの組み合わせや、子供の人数によっても想定が大きく変わります。教育資金準備の原資として「収入」「児童手当等」「祖父母からの贈与」など資産状況もやはりご家庭により異なります。家族構成や資産状況によって各ご家庭に合わせたプラン選定が必要となります。
繰り返しとなりますが重要なのは、ライフプランニングです。
前述の通り、教育資金以外にも生活費や住宅費,老後の準備をしていく中でバランスや優先順位を整理しましょう。

3.まとめ

「教育資金」について一般的な費用やその準備について解説をいたしました。

しかし、実際には習い事や学習塾,家族でのレジャー費用など、その他にも事前に見込んでおかなければならない支出は多くあります。
くどいようですが、大切なのはライフプランニングと資金計画です。将来への不安や心配がございましたら気兼ねなくFPまでご相談ください。
子供はもちろん、親/保護者の皆さま全員の自己実現をお手伝いいたします。